LIFULLが運営する「LIFULL HOME’S」は、「住み替えに関する意識調査」の結果を6月28日に発表した。調査は6月2日～5日の期間、過去3年以内に自分が住んでいた一都三県の購入物件を売却し、新たに購入した物件に住み替えた25～84歳男女500人を対象にインターネットにて実施したもの。
住まいの「購入」と「売却」の検討の順番を尋ねると、最も多かったのは「新たに住まいを購入したのちに、売却する」(53.0%)だった。次いで「売却と購入は同時に検討」(26.7%)で、「前の家を売却してから新しい住まいを購入する」(18.0%)と続いた。
住み替えをするにあたり「購入予算」と「売却価格」について尋ねたところ、「前の家の売却価格と購入予算は無関係」(46.9％)との回答が半数近い結果となった。同調査は、資金面よりも「住み替えをしたい気持ちや理由」の方が強い決断要素になっていると推察している。
住み替えを検討したきっかけに対し、「住んでいる家に対する不満(狭い、部屋数が足りない、古いなど)」(25.6％)、「住宅の老朽化」(24.5％)などの住まいに対する不安に続き、「子どもの誕生・成長」(21.9%)、「自分や家族の介護・高齢化」(18.0%)といったライフステージの変化も上位にあがった。また、5位には「コロナの影響による生活スタイルの変化」(15.4%)もあがり、コロナ禍が住まい選びにも一定の影響を与えたことがうかがえる。
新居選びで重視したポイントをみると、「間取り」(54.0%)が最も多く、次いで「交通利便性」(46.2%)、「生活利便性(スーパーが近いなど)」(39.0%)との結果だった。また、年代別では、50代と60歳～84歳で「交通利便性」「間取り」を重視する傾向が高いことが判明。
売却した物件の売却時の築年数について尋ねると、「築10年以上20年未満」(29.4%)に続き「築3年以上10年未満」(21.8%)と、20年未満で売却した人が半数以上いることが明らかに。次いで「20年～30年未満」(19.4%)と続いた。