玉川徹氏、シニア層の働き方改革を提言…「働ける人であれば何十代であっても働くんだという社会にこれから変わっていく」

テレビ朝日系「羽鳥慎一モーニングショー」(月~金曜・午前8時)は5日、日銀が3日に発表した短観で従業員の過不足についての調査で宿泊・飲食サービスが過去最大のマイナス水準となったことを伝えた。
これを受けて人手不足を解決するカギをスタジオで議論した。カギの一つは、ロボットの導入。2つ目がシニアの労働力でこれに関連してスタジオでは、「何歳まで働きたいか」の問いで60~74歳の男女が回答した調査結果を紹介。それによると70代以上まで働きたい人が7割を超えていた。
一方で「シニアで5年以内に仕事探しをしたが見つかっていない人」が53・7パーセントに上った調査結果も紹介した。シニア層の仕事探しが難しい現状にコメンテーターで同局の玉川徹氏は「企業も含めて社会の固定観念なんです。60歳を過ぎたらというか高齢になると仕事ができないものだという固定観念がずっといまだに残っているということなんです」と指摘した。
続けて「しかし、例えば30年前、40年前と60代、70代全然違いますよね。これがさらにこれから変わっていきます。僕も老化のメカニズムの解明とかの取材をずっとやっていますけど、いわゆる不老不死の不死は難しいけど、不老に関してはそんなに遠くない将来にかなり改善される」とし「そういうふうなことで言えば、今、全部高齢になったら仕事ができない前提で社会が組み立てられています。例えば年金もそうじゃないですか。65歳になったら、なんでお金払うんですか?それも65歳以上の年金をなぜ若い人たちが働いて支えるんですか?それは65歳以上の人が働けないっていう前提に立っているから。だけど、これからは、そうじゃなくなっていきます。そうなった時には、社会をもう一回、デザインし直さなくてはいけない」と提言した。
続けて「例えば働けない人はどんな世代だっています。例えば病気があったり、ケガがあったり、事故にあったりいろんな理由で働けない人がいる。これは年齢にかかわらず社会が支える。しかし、働ける人であれば何十代であっても働くんだという社会にこれから変わっていくので、そっから逆算して社会の制度をこれから考えないといけないんだと僕は思います」とコメントしていた。