元AKB48島田晴香が青年実業家と結婚! 自身も実業家となってアイドルのセカンドキャリアを支援「顔だけで採用しないでください、と企業には伝えています」

11月22日、実業家との結婚を発表した元AKB48で、現在、アイドルのセカンドキャリア支援事業を展開する「Dct」代表取締役社長を務める島田晴香さん(30)。前編では夫とのなれそめを紹介したが、後編では実業家として奮闘する現在について聞いた。
――島田さんが2020年に立ち上げたのが、アイドルのセカンドキャリア支援を行う「Dct」。具体的にどのような事業を行っているのでしょうか?島田晴香(以下、同) 48グループの元メンバーや元地下アイドルの子たちの就職支援をしています。企業へと紹介した子の離職率は今のところ0%ということもあり、元アイドルの子からの相談件数は年々増えていますね。企業から求められるのは、広報、人事、営業、SNS担当など、会社の顔となれる人材が多いです。
――やはり支援しないと元アイドルが就職先を探すのは難しい?芸能界という閉鎖された“村”で育ってると、「社会常識」「給料という対価への考え方」「タスクの管理」など、わからないことは多いですね。特にアイドルって現場で言われたことをやるという単純作業に近い仕事ですから。――島田さん自身もAKB卒業後に一般企業に就職されていますね。はい、広告代理店に入社しましたが、アルバイト経験も学歴もないし、1年目はパソコンや電話応対の仕方もわからず、「自分は社会不適合者なんだ……芸能界じゃないと生きていけないんじゃないか」と不安に駆られました。そういう実体験から会社に入って困らないよう、最低限のスキルを身につけられるプログラムも作成して、元アイドルの子たちに受けてもらうという支援もしています。
――元アイドルは芸能界を引退後、手っ取り早く稼げるからと、ギャラ飲みやパパ活に手を染めるケースもあるそうですね。そちらに流れる子が増えていると相談を受けるケースがありますね。別にそれが悪いとは言わないというか、私がとやかく言う権限はないですが、小遣い稼ぎならともかく、それが生活の基盤になっている子には自分の将来についてどう考えてるのかを問いたいですね。パパ活市場では年齢とともにどんどん自分の価値が落ちていくし、危険なこともありますから。――就職するにしても、「元アイドルだから採用した」など、セクハラの対象となる危険はありませんか?元アイドルを武器にがんばったり、会社の顔として起用するのはいいですが、「顔だけで採用しないでください」と企業にもはっきり言ってます。弊社が紹介した女の子が職場や会食に置いておくだけの盛り上げ役みたいな扱いをされるのはイヤですし、その子自身も社会でしっかり成長してほしい。だから、就職後もサポートすることにしています。
インタビューに応じる島田晴香
――企業側が元アイドルに社会人として期待していることはなんなのでしょうか?いろんなファンの方と接してきたので、人への踏み込み方がうまく、機転を利かせた発言ができると思われているようです。私も営業をやっていましたし、アイドル出身の子はそのスキルをビジネスへとしっかり転換できれば、絶対活躍できると思っています。
――実際、どのような就職先がありますか?日本最大級のファッションイベントを開催している会社に入社した子がいます。ずっと恩返しをしたいと思っていた先輩をキャスティングして、一緒にお仕事ができたそうです。あとは「自分は活躍できなかったけど、アイドルの気持ちがわかるし、男性スタッフに言えないことでも相談にのってあげられるような存在になって支えてあげたい」という想いからアイドルグループのマネージャーになった子もいます。エンタメの裏方をやりたい子はけっこう多いですね。――どのようなルートでDctさんに相談がくるのでしょうか?個人で私のSNSやDctのホームページに連絡をくれる子もいますし、48グループの運営会社を通して連絡をいただくこともあります。
連絡を受けたらまず面談をして、どのような第2の人生を送りたいかを聞きます。その後、3~4ヶ月ほど就きたい仕事に必要なスキルをオンラインで勉強をしてもらいます。基本的にはアイドルを卒業してから動き出しますが、卒業後すぐ働きたいという子は、運営やマネジメント会社に相談しつつ、在籍期間中にお仕事に影響がないようなかたちでプログラムを受けてもらうこともあります。――Dctの収益構造は?アイドルを育成しつつ、企業側には人材受け入れのための「採用コンサル」を提供しているかたちになります。――今後の事業へのビジョンをお聞かせください。私が芸能界を辞めるときに「人気がないから逃げたんだね」と言われたので、“一般社会に出ることは逃げじゃない”ということを後輩たちに広めたいです。それに現状、元アイドルだけではなく、元子役や元芸人さんからの問い合わせもあるので、芸能界全体のセカンドキャリアについて考えていかなきゃいけないとも思ってます。取材・文/集英社オンライン編集部ニュース班撮影/小木寛一