じゅけラボ予備校は2月27日、「塾の費用」に関する調査結果を発表した。同調査は2023年12月28日、子どもが中学2年生で塾または予備校に通っている保護者160人を対象に、インターネットで実施した。
現在通っている塾の月額費用について尋ねたところ、「2万円以上3万円未満」(33.1%)が最も多く、「1万円以上2万円未満」 (23.1%)、「3万円以上4万円未満」(15.6%)と続いた。月額1万円から4万円の間で塾の費用を支出している中2の家庭が合わせて71.8%を占めている。
現在通っている塾の年間費用について聞くと、「20万円以上30万円未満」が22.5%で最も多かった。「30万円以上40万円未満」も18.8%と多く、「20万円以上30万円未満」と合わせると41.3%となる。40万円以上の費用を支出している家庭も合わせて32.6%だった。中には年間90万円以上の金額を投じている家庭もあった。
現在通っている塾のサービスに対する費用の満足度について尋ねると、51.2%が「非常に満足」「満足」と答えている。「不満足」と「非常に不満足」を合わせた保護者は10.7%だった。「どちらでもない」も全体の38.1%と多い。
適正だと思う塾の月額費用について尋ねたところ、「1万円以上2万円未満」(39.4%)が最も多かった。次いで「2～3万円未満」 (28.8%)で、保護者の68.2%が1～3万円の教育費用を支持している。しかし実際に払っている月額費用とは差があり、適正価格との間にギャップがあることがわかった。
適正だと思う塾の年間費用を聞くと、「20万円未満」(30.6%)、「20万円以上30万円未満」(29.4%)が多くを占めた。しかし、実際に20万円未満を支出している保護者の割合は12.5%となっている。一方で、30.6%の保護者がこの価格帯を適正と見なしていることから、多くの保護者が現在の支出額を高く感じており、より低価格での教育サービスを望んでいることがわかった。
「20万円以上30万円未満」は、多くの家庭にとって受け入れられやすい価格帯であると考えられる。しかし、適正と見なす割合が実際の支出割合を上回っていることから、もっと多くの家庭がこの価格帯でのサービスを望んでいる可能性もある。
「30万円以上40万円未満」は、実際の支出割合と適正と見なす割合が非常に近いことが分かる。これは、多くの保護者がこの価格帯の教育サービスの価値を認識しており、支出額に見合う教育サービスを受けていると感じていることを示している。