SMBは、上司(経営者)と部下のコミュニケーションギャップ調査結果を、5月21日に発表した。同調査は、2024年4月30日～5月1日の期間、従業員100名以上の企業に勤める経営者・役員・マネージャー層の役職者510名と社員520名を対象に、インターネットを用いて行われた。
上司もしくは社員とのコミュニケーションの頻度を調査したところ、約7割が「ほぼ毎日」(68.2％)と回答した。
次に、上司から指示を受ける際、もしくは社員への情報詳細の質は十分だと思うか質問したところ、「十分だと思う」(16.6％)、「どちらかといえば十分だと思う」(47.3％)、「あまり十分ではないと感じる」(28.3％)、「まったく十分ではないと感じる」(7.8％)という結果に。
上司もしくは社員とのコミュニケーションで不満に感じる点を聞いたところ、「手順等、指示が明確でない」(26.4％)が最も多く、次いで「進捗状況の共有が遅い」(25.0％)、「急な依頼で業務量がひっぱくする」(24.4％)と続いた。
これをうけて、上司とのコミュニケーションの質を改善するために必要だと思うことを尋ねたところ、「オープンなコミュニケーションを心がける」(54.0％)が最も多く、次いで「情報共有の透明性を高める」(42.4％)、「コミュニケーションツール等を使用し会話する機会を増やす」(33.1％)と続いた。
コミュニケーションツール利用時の課題を調査したところ、「情報過多による見落とし」(48.1％)が最も多く、次いで「ツールの使い勝手」(34.4％)、「コミュニケーションを取る以外の機能面(タスク管理など)が充実していない」(33.6％)と続いた。