松原耕二氏、東京五輪談合事件に「代理店頼みから脱却しないと、この問題は何度でも起きてしまう」

TBS系「サンデーモーニング」(日曜・午前8時)は5日、東京五輪・パラリンピックをめぐる談合事件で、東京地検特捜部が2月28日に大会組織委員会の元次長に加え、受注業者6社とその担当幹部だった6人を起訴したことを報じた。
特捜部は独占禁止法違反の罪で、組織委員会元次長の森泰夫被告(56)のほか、運営業務を落札した広告会社、イベント会社あわせて6社とその当時の幹部6人を起訴したが、コメンテーターでBS―TBS「報道1930」のキャスターを務める松原耕二氏は今回の事件に「見ていると根がいかに深いかです。談合事件で思うのは、いかに東京五輪を含めて、大手広告代理店頼みか、と、スポーツイベントが」と指摘した。
その上で「大手広告代理店の人間が組織委員会に入っているわけです。発注する側と受注する側に同じ人間が入っている。彼らは同じ会社の人間ですから会社の利益を最大化しようとする。この構造自体が問題が起きる土壌になっている」と解説。さらに「丸投げすれば確かに楽なんだと思います。だけど、我々の税金が使われているわけですから、主催者側は透明性ある形で主催者側がもっと主体的に関わる方法を考えて、代理店頼みから脱却しないとこの問題は何度でも起きてしまうんじゃないかという感想を持ってしまう」とコメントしていた。