ＪＲ京葉線の快速縮小問題を巡り、ＪＲ千葉支社の土沢壇支社長は２４日の定例記者会見で、快速を復元する９月のダイヤ再改正について、沿線自治体の首長から評価する声が相次いだことに対し「おおむね一定の理解を得られたのではないかと思っている」との認識を示した。一方、一部自治体から厳しい声が上がっており「引き続き課題は残る。今後も自治体とコミュニケーションを深めていきたい」とした。
京葉線の快速復元を巡っては、習志野市の宮本泰介市長が先月「各駅停車の本数を減らすという変更にあ然としており、到底容認できない」とコメント。これに対し土沢支社長は「理解していただきたいと直接（宮本市長の元へ説明に）出向いたが、理解してもらえなかったことは大変残念」とし「具体的な予定はないが、機会を見てコミュニケーションを図りたい」と述べた。
また、土沢支社長は快速復元の発表後に利用者から約４０件の意見が寄せられ、８～９割が発表以前と同様に「通勤快速の復活を」「速達性の確保を求める」といった意見だったとも明かし「利用者の意見はダイヤ改正時の大きな判断材料。まずは９月の快速復元に向け準備に注力し、効果なども見て今後のダイヤを考えていきたい」とした。