oViceは9月13日、「フリーアドレスに関する実態調査」の結果を発表した。同調査は8月31日～9月4日、フリーアドレスを導入している企業で、リモートワークと出社のハイブリッドワークをしている現場社員103名を対象に、インターネットで実施した。
勤務先では、いつからフリーアドレスを導入しているか尋ねたところ、7割以上が「コロナ禍以降」と回答した。「2019年以前」は21.4%に留まっている。
フリーアドレス導入の目的について聞くと、「オフィススペースの有効活用」(64.1%)が最も多く、「コミュニケーションの活性化」(49.5%)、「社員一人ひとりの自律的な働き方の促進」(36.9%)と続いた。
勤務先のフリーアドレス導入で、効果があったと感じることについて尋ねると、最も多い回答は「オフィススペースの有効活用」(38.8%)で、2位は「コミュニケーションの活性化」(31.1%)、3位は「社員一人ひとりの自律的な働き方の促進」(24.3%)だった。
勤務先における、フリーアドレスの課題を聞くと、「誰がどの座席にいるかわからない」(56.3%)が最も多かった。「座席が足りないときがある」(50.5%)、「特定の人が同じ座席に座り続ける」(42.7%)と続いている。