シンクロ・フードは8月30日、「お通しやサービス料」に関するアンケート調査の結果を発表した。調査は8月9日～16日、飲食店ドットコム会員(飲食店経営者・運営者)373名(うち首都圏が71.3%)を対象にインターネットで行われた。
○お通し代やサービス料が発生する店は73%
全回答者のうち、一般的にお通し代やサービス料の発生する業態(レストラン・和食店、居酒屋、バーなど)は72.9%。会計時の請求に含まれる項目について聞いたところ(複数回答可)、「お通し代」(38.2%)、「サービス料」(15.1%)、「席料」(28.7%)、「いずれも請求していない」(29.4%)という結果に。
2018年の調査と比較すると、「お通し代」を請求している飲食店(50%)は12%減少。代わりに「席料」の請求が6%増加する一方で「いずれも請求していない」飲食店も6%増加となった。
○お通し代、最多は「300円～399円」
お通し代については、「300円～399円」(42.4%)が4割を占め、次いで「500円～599円」(21%)、「400円～499円」(14%)という結果に。2018年の調査と比較すると、全体的に価格が上昇傾向にあるよう。
実際に、直近1年でお通し代の価格を「値上げした」というお店は20.2%、また、「値上げを検討中」が16.3%となった。
○お通し「外国人客へは提供しない」店も
次に、お通しを提供している店舗に対し、「お通し」を提供する上で実施していることについて聞いたところ、64.4%が「お通しの質にこだわっている」と回答。次いで、「定期的なメニュー変更を行っている」(42.3%)、「お通しの説明を目立つ場所に明記している」(25%)が上位に。一方で、お通しへの理解が得られない客が一定数存在することから、「『お通しカット』を可能にしている」(22.1%)、「外国人客へは提供を行っていない」(16.3%)といった対策を実施している店舗も。
最後に、回答者全員に対して、お通しやサービス料などは払いたくない、外国人には分かりにくい、などの反対意見があることについて考えを聞いたところ、外国人にも提供するという店舗からは、「入店時にバーチャージを取ることを説明し、納得行かない方の入店はお断りしている」「メニュー表に記載しておけば、特に問題はないと思う」「海外に行くとチップを請求される。それはそれで分かりずらい。ほぼ一緒かと」といった声が。
一方、外国人には提供しない方が良いと考えている人からは、「必要だと思うが海外からのお客様には理解頂けない事が多い。入り口での丁寧な説明が求められるのではないか」「客側にとってのメリットを感じないので無しにしている。もし外国人の方が来られて、有ることの意味や説明を求められても答えられないと思うので、個人的には無しで良いと思っている」といった意見が寄せられた。