中国のBYDが日本に導入する小型電気自動車(バッテリーEV＝BEV)「ドルフィン」の価格が判明した。航続距離400kmのノーマルモデルは363万円。経産省のCEV補助金65万円を引くと300万円を切る安さで驚きだが、地域によっては自治体からの補助金も使えるので、実質250万円くらいで購入することもできるという。
○日本向けにサイズ調整した注目の1台
ドルフィンは全長4,290mm、全幅1,770mm、全高1,550mm、ホイールベース2,700mmの小型BEV。BYDが日本に導入するBEVはSUV「ATTO3」に続き2台目となる。「Bセグメント」と「Cセグメント」の間に位置するサイズ感で、日本の一般的な機械式駐車場に入る「全高1,550mm」は、日本市場への導入に向けて特別に調整した数値なのだそうだ(ほかの市場では1,570mm)。
価格はノーマルが363万円、ロングレンジが407万円。ここからクリーンエネルギー自動車導入促進補助金(CEV補助金)の65万円を引くと、ノーマルは300万円を切って298万円となる。これだけでも安く感じるのだが、ドルフィンの価格発表会に登壇したBYDオートジャパン社長の東福寺厚樹さんによれば、地域によっては自治体からさらなる補助金を受けられるとのこと。例えば東京都だと45万円が適用可能だから、ロングレンジでも300万円を切り、ノーマルであれば実質250万円くらいになる。BEVは基本的にエンジン搭載車より数十万円から100万円レベルで高価なことが多いが、ドルフィンのノーマルはちょっとした国産コンパクトカーと同レベルの価格で買えてしまうことになる。
東福寺社長によると、コンパクトBEVに求められる三大要素は「価格」「航続距離」「安全性」であるとのこと。それらすべてを満たすドルフィンは「コンパクトBEVの決定版」であり、多くの日本のユーザーに選んでもらえる商品に仕上がっていると同氏は普及に自信を示す。
ドルフィンの発売日は2023年9月20日。ここから2024年3月末までの約6カ月で合計1,100台を売りたいというのがBYDの販売目標だ。内訳はノーマル800台、ロングレンジ300台を見込む。何らかのバイアスがかからない限り、このくらいは楽に売れそうな気がするがどうだろうか。