エムステージホールディングスは11月8日、「“移行ギャップ”によるストレス」に関する調査結果を発表した。調査は9月7日～10日、全国20～59歳の会社員435名(20代114、30代109、40代106、50代106)を対象にインターネットで行われた。
「コロナ禍(主に2020年～2022年)」と「現在(5類移行後)」の働き方を比較した際、働き方にどの程度の変化があったのかを教えてもらったところ、「かなり変化がある」が18.9%、「やや変化がある」が32.6%と、51.5%の会社員に「変化がある」ことが明らかに。
最も大きく変化した項目は「対面での会議」で、38.8%が現在の方が「増えた」、19.2%が「減った」と回答。続く「在宅勤務(リモートワーク)」では、36.6%が「減った」、「コミュニケーション」では39.7%が「増えた」と回答した。
次に、「コロナ禍と現在を比較して、どちらの方が働きやすかったですか?」と聞いたところ、21.9%が「明らかにコロナ禍」、34.8%が「どちらかといえばコロナ禍」と回答。特に20代では75.0%と高い割合に。若い世代ほど「コロナ禍」の方が働きやすいと感じているよう。一方、「現在」の方が働きやすいと回答した人は2割にも満たなかった。
また、「現在」の働き方により強くストレスを感じている項目を教えてもらったところ、「通勤再開・出社増加に伴う、プライベートや家庭に割ける時間の減少」が最も多く、次いで「通勤再開・出社増加に伴う、人との接触・感染機会の増加不安」、「出社増加に伴う上司・部下やチーム間でのコミュニケーション機会の増加・気疲れ」が上位に。
さらに、「コロナ禍」と「現在」の働き方の変化への対応に関して「戸惑いがある(かなり+どちらかといえば)」という人は64.3%。年代別でみると20代、30代では約8割が戸惑いを感じている結果となった。
次に、「働き方によってストレスを感じるとき、仕事のパフォーマンスや意欲にどの程度影響を及ぼすと思いますか?」と尋ねたところ、21.4%が「かなり影響が出る」、37.5%が「やや影響が出る」と回答。
同様に、企業が提供する健康・メンタルサポート(産業保健サービス)の充実が及ぼす影響について聞くと、12.2%が「強く影響する」、40.2%が「どちらかというと影響する」と回答。利用してみたいと思う「産業保健サービス」については、社内に知られることなく、メンタルや健康、ハラスメントと幅広い領域の相談に応じてくれる「外部相談窓口」が最も多く、次いで「精神科医コンサルティング」「産業医面談」「リワーク支援」と続いた。