日本財団は、「GDP・新NISA・モビリティ」をテーマにした18歳意識調査の結果を2月1日に発表した。調査は2023年12月1日～4日の期間、全国の17～19歳の男女1,000名を対象に行われた。
はじめに、今年1月にスタートした新NISA制度(少額投資非課税制度)について、全体の約4割が「知っていた(具体的な内容も知っている＋具体的な内容は知らない)」と回答。「知らなかった」と答えたのは56%だった。
投資による資産形成についても、4割以上が「関心がある(＋どちらかといえば関心がある)」と回答。魅力ある投資先として男性は先進国の外国株式、女性は国内株式を高く評価する傾向があった。
また、投資に関する情報源については、「テレビ」(43.8%)がトップとなり、男女共に回答者は4割を超えた。次いで「インターネット検索」(23.3%)、「X(旧Twitter)」(17.5%)が続いた。「情報に触れた記憶がない／あてはまるものがない」は25%だった。