国内電通グループ4社、中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2023」提供開始

電通と国内電通グループ3社は4月27日、2030年までに起こるとされるトレンドをまとめ、未来起点の経営戦略立案や新規事業、サービス開発に活用できる中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2023(以下、未来曼荼羅2023)」の提供を開始した。

国内電通グループは2010年、中期未来予測ツール「未来曼荼羅」の提供を開始。「人口・世帯」「社会・経済」「科学・技術」「まち・自然」の4カテゴリーに分けてトレンドを分類し、それぞれのトレンドの概要とデータ、関連トピック、それらが未来にもたらす変化や重要になる視点をまとめている。

今回発表された「未来曼荼羅2023」は、時代の変化に合わせて前年度版から21のテーマを追加しアップデート。最新版では72のトレンドテーマが設定されている。

最新版では、2030年までの数年間に起こり得る未来トレンドの中でも、近年急速に拡大し、今後のビジネスに大きな影響を与えると予測される価値観やテクノロジー、社会動向を踏襲。また、各トレンドにおける今後の展望や商機について多角的な視点から紹介する「未来へのヒント」においても、最新の知見から得た示唆が盛り込まれているという。

追加された代表的なトレンドテーマ例は、「α世代の新しい価値観と教育」「週4日勤務制(週休3日制)の普及」などとなっている。

5月24日・25日には、同ツールを活用した新規事業構想を体験できるワークショップを開催。同ツールの利用方法などを紹介する。