熱中症防止へ、名古屋で全国初の取り組みが始まることになりました。
名古屋市は、これまで医療機関の受け入れ体制や救急隊の事前配置などに活用していた熱中症リスクの予測データを改良し、6月からは市内415の公立小中学校や保育所に提供すると発表しました。
提供される予測データは、名古屋工業大学が開発したシステムを使い、過去にあった7歳から18歳の熱中症での搬送者数と気象の関連性を分析することで、1週間先までのリスクが分析されています。
学校向けに熱中症リスクの予測データが提供されるのは全国初で、市は体育の授業や屋外での行事の計画などに活用し、熱中症を未然に防ぐ考えです。
予測データの提供は、6月は週に1度のペースで実施し、7月以降は運用の状況などを見ながら頻度を上げていく予定です。