エデンレッドジャパンは6月1日、「ビジネスパーソンのランチ実態調査」の結果を発表した。調査は5月26日～29日、20～50代の役員含む経営者・人事担当者(各150名)、および一般社員300名を対象にWEBアンケート方式にて行われた。
一般社員300名を対象に、6月の値上げの影響で節約を意識するか聞いたところ、9割もの人が「とても意識する/やや意識する」と回答。また節約を意識する項目を聞くと、光熱費を押さえて「食費」(72.6%)が1位に。
勤務日に使えるランチ代については、約4割(38.3%)が「減った/やや減った」と回答。2022年9月実施の前回調査(33.7%)から、長引く物価高・値上げの影響が一層ランチ代に及んでいるよう。また、ここ最近の勤務日のランチ代を教えてもらったところ、平均400円という結果に。前回調査の436円から大幅ダウンしており、厳しいランチ事情が浮き彫りとなった。
次に、「勤務日のランチで食べたいメニューを我慢したことはありますか?」と尋ねたところ、7割(69.3%)が「よくある」「たまにある」と回答。その割合は2021年から増加傾向にあり、特に「よくある」の割合は、2021年は22%だったのに対し、今回は34.0%まで上昇する結果に。
また、約4人に1人が「ランチを食べない」(25.3%)ことも明らかに。その欠食頻度を聞くと、「週4回以上」食べない人が約3割(26.7%)と激増していることがわかった。
次に、「より必要だと感じる福利厚生」を聞いたところ、食事補助・住宅手当など「生活支援系」(74.3%)が断トツの1位に。
一方、役員含む経営者および人事担当者300名に、「昨今の物価高や値上げを受け、福利厚生による従業員の生活支援が必要だと感じるか?」と尋ねたところ、6割以上(60.7%)が「感じる」と回答。また、「物価高や値上げに対して有効だと思う福利厚生」を教えてもらったところ、「食事補助制度」(55.0%)が1位に。
しかしながら、実際に「食事補助制度」を導入している企業は、前回とほぼ変わらず約2割(16.7%)にとどまり、その一方で、「従業員が食事補助制度を必要としている」と感じる経営層は7割以上(73.7%)に。また、約7割(65.0%)が「採用力強化に役立つ」と実感していることが分かった。