oViceは7月11日、「大企業社員の勤務形態に関する実態調査」の結果を発表した。調査は6月12日～13日、新型コロナウイルスの5類移行後に出社の割合が増えた大企業(従業員数1,000名以上)のハイブリッドワーカー109名を対象に、インターネットで行われた。
調査によると、「出社に意義を感じている」という人は75.3%。約8割が出社を肯定的に捉えていることが明らかに。
一方で、78.0%が「出社が増えたことで、仕事へのストレスが増えた」(非常に32.1%、ややが45.9%)と回答。「出社が増えたことで、業務の生産性はどのように変化しましたか?」と聞くと、「変わらない」が40.4%、「やや下がった」が20.2%、「とても下がった」が5.5%と、全体の3割強は、むしろ「生産性が下がった」と感じているよう。
ストレスが増えた理由としては、「通勤時間が増加したため」(75.3%)、「ランチ代や交通費など支出の増加したため」(56.5%)、「プライベートの時間が減少したため」(51.8%)が上位となった。
続いて、理想の出社頻度について聞いたところ、「週1日出社」(27.5%)や「週2日出社」(22.9%)など、約7割が「週の半分以下に抑えたい」と考えていることが明らかに。「フルリモートワーク」を希望する人は6.4%だった。
また、出社とリモートワークが混在していることで生じる問題を教えてもらったところ、「連携が必要な社員と出社のタイミングが合わない」が最も多く45.9%。次いで、「オンライン会議を行うための、個別に隔離されたスペースがない(足りない)」(37.6%)、「フリーアドレスなどの導入で誰がどこにいるかわからない」(36.7%)と続き、出社のタイミングが同僚と合わない、出社しても誰がどこにいるのか分からないなどの組織の「バラバラ感」や、出社した際にオンライン会議などが入った際の「話しにくさ」などに課題感を覚えている人が多いことがわかった。